日本における「発達資産」の利用について

国際文化学部紀要（通巻第16号）、山口県立大学学術情報（電子版）第3号

国際文化学部紀要（通巻第16号）、山口県立大学学術情報（電子版）第3号 （2010-03-30）

国際文化学部紀要（通巻第16号）、山口県立大学学術情報（電子版）第3号 （2010-03-30）

ウィルソン・エィミー

本研究は、アメリカで定評のある「40の発達資産」（子どもの成長・発達の各段階で身につけることが期待される態度や能力など）の概念に着目し、「発達資産プロフイール」調査（58項目）を日本の小中高校生を対象（14，410人）に実施した。その結果、日本の子どもはアメリカの子どもと比較して資産の蓄積得点（4段階評価）は著しく低いこと、日本の子どもの場合、学年が上がるにつれ得点が下がること、また対応策として資産蓄積に向け誰が何をすべきか等の課題を明らかにした。本論文では、上記の結果だけではなく、日本の子育て環境の説明、日本における「発達資産」の発展やアメリカ発の調査を日本で実施する上での翻訳や実施の問題を取り上げ、日本における発達資産の更なる開発の有意義さが確認できた。