小児救急の社会的サポートとしての「小児救急電話相談」のあり方 : 現状と課題

小児保健研究

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村井 直子、大西 文子、 鎌田 博司、 小迫 幸恵、 山崎 嘉久

小児救急電話相談全国共通番号#8000の具体的な運用状況および電話相談の内容を明らかにし、小児救急の社会的サポートとしての「小児救急電話相談」のあり方を検討した。平成19年初頭に全国47都道府県にアンケートを行い36自治体と、電話相談の対応者298名中131名から回答が得られた。平成19年当初28自治体で小児救急電話相談#8000が実施されていた。電話相談の内容は、救急相談が90.1%と多くを占め、育児相談は7.6%と少数であった。多くの対応者は自身の経験だけでなく、自治体が作成した各種マニュアルを参考にしていた。保護者が家庭で子どもの異変時に冷静に対応し受診の判断ができるように、対応者には相談技術の向上が求められる。